資料詳細

目次

本編

第1章 訴訟関与者

  第1 裁判所

  第2 検察官及び司法警察職員

  第3 被告人・被疑者・弁護人等

第2章 捜査

  第1 捜査の意義等

  第2 捜査の開始(捜査の端緒)

  第3 逮捕

  第4 勾留

  第5 証拠の収集

  第6 捜査の終結

  第7 被疑者側の防御

第3章 公訴

  第1 概説

  第2 公訴提起の手続と効果

  第3 訴因と公訴事実

  第4 訴訟条件

第4章 公判手続

  第1 公判手続に働く原理

  第2 公判手続総説

  第3 公判準備

  第4 公判期日の手続

第5章 証拠

  第1 全体の概観

  第2 法317条

  第3 証明

  第4 証拠

第6章 裁判

  第1 裁判の意義と裁判の種類

  第2 有罪・無罪の判決

  第3 裁判の効力

第7章 付随手続

第8章 裁判の執行

第9章 上訴

  第1 全体の概観

  第2 控訴

  第3 上告

  第4 抗告

第10章 非常救済手続

  第1 概説

  第2 再審

  第3 非常上告

参考裁判例

第1章該当(■1～■9)

  1 最決昭和30年5月17日刑集9巻6号1065頁

  2 最決昭和48年10月8日刑集27巻9号1415頁

  3 最大決昭和34年7月1日刑集13巻7号1001頁等

  4 最大判昭和37年5月2日刑集16巻5号495頁

  5 最決昭和50年5月30日刑集29巻5号360頁

  6 最決昭和60年11月29日刑集39巻7号532頁

  7 最決昭和29年7月30日刑集8巻7号1231頁等

  8 最決平成4年12月14日刑集46巻9号675頁

  9 最決平成17年11月29日刑集59巻9号1847頁

第2章該当(■10～■24)

  10 最大判昭和47年11月22日刑集26巻9号554頁

  11 最決昭和51年3月16日刑集30巻2号187頁

  12 最判昭和53年6月20日刑集32巻4号670頁

  13 最判昭和45年12月22日刑集24巻13号1862頁

  14 最決昭和45年12月17日刑集24巻13号1765頁

  15 最決昭和33年6月4日刑集12巻9号1971頁

  16 最決昭和42年9月13日刑集21巻7号904頁

  17 最決平成8年1月29日刑集50巻1号1頁

  18 最決昭和48年7月24日裁判集刑事189号733頁等

第3章該当(■25～■32)

  25 最決昭和25年6月8日刑集4巻6号972頁等

  26 最大判昭和41年7月13日刑集20巻6号609頁等

  27 最大判昭和35年12月21日刑集14巻14号2162頁等

  28 公訴棄却との関係

  29 東京地判昭和49年4月2日判時739号131頁

  30 最判昭和36年6月13日刑集15巻6号961頁等

  31 最判昭和33年6月24日刑集12巻10号2269頁等

  32 最判昭和34年12月11日刑集13巻13号3195頁等

第4章該当(■33～■39)

  33 最決平成12年6月27日刑集54巻5号461頁等

  34 規則217条の19等

  35 関係法令等

  36 最決平成25年3月18日刑集67巻3号325頁

  37 証人の取扱と対比した形での被告人の公判供述の信用性の評価

  38 最判昭和25年11月17日刑集4巻11号2328頁等

  39 最大判平成23年11月16日刑集65巻8号1285頁等

第5章該当(■40～■55)

  40 併合罪関係を区分する確定裁判について

  41 最判昭和23年8月5日刑集2巻9号1123頁

  42 最大判昭和41年7月13日刑集20巻6号609頁等

  43 東京高判昭和62年1月28日東京高刑時報38巻1号～3号6頁,判タ647号222頁,判時1228号136頁

  44 近接所持の法理に関する補足説明

  45 名誉毀損罪における摘示事実の真実性の証明の程度等について

  46 最決平成28年3月24日刑集70巻3号1頁等

  47 最判平成24年9月7日刑集66巻9号907頁等

  48 最決昭和41年11月22日刑集20巻9号1035頁等

第6章該当(■56～■61)

  56 未決勾留日数の算入

  57 法335条2項の主張の該当性

  58 最決昭和25年10月3日刑集4巻10号1861頁等

  59 最決昭和56年7月14日刑集35巻5号497頁

  60 一事不再理効と公訴事実の同一性の範囲との関係

  61 最判平成15年10月7日刑集57巻9号1002頁等

第9章該当(■62～■66)(第7章,第8章,第10章該当なし)

  62 法375条の類推不可について

  63 最大判昭和46年3月24日刑集25巻2号293頁等

  64 最決昭和29年9月30日刑集8巻9号1565頁

  65 是正すべき事実誤認が限定されている理由

  66 最大判昭和44年10月15日刑集23巻10号1239頁等

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