諸富 徹/編著 -- 日本評論社 -- 2019.4 --

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所蔵館 所蔵場所 資料区分 請求記号 資料コード 所蔵状態 資料の利用
配架日 協力貸出 利用状況 返却予定日 資料取扱 予約数 付録注記 備考
中央 書庫 一般図書 /291.03/5078-93/9-2-2024 7118701244 Digital BookShelf
2025/07/09 不可 利用可   0

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資料形態 地図  
タイトル 櫃島
タイトルカナ ヒツシマ
巻次 [2024]
著者名 国土地理院 /[著]
著者名典拠番号

210000084530000

都立資料種別 地図資料
地図資料の数値データ 1:25,000 ユニバーサル横メルカトル図法
出版地 [つくば]
出版者 国土地理院
出版者カナ コクド チリイン
出版年 2024.8
ページ数 地図 1枚 : 色刷
大きさ 46 × 58 cm
シリーズ名 2万5千分1地形図
シリーズ名のルビ等 2マン5センブンノ1 チケイズ
シリーズ番号 山口 9号-2
シリーズ番号読み ヤマグチ 9 2
各巻タイトル 台湾案内
各巻タイトル読み タイワン アンナイ
各巻著者 入江 英/著
各巻の著者の典拠番号

110006567880000

各巻タイトル2 台湾南支事情
各巻タイトル読み2 タイワン ナンシ ジジョウ
各巻の著者2 藤崎 精四郎/著
各巻の著者の典拠番号2

110006567890000

版及び書誌的来歴に関する注記 初版:東陽堂支店 明治30年刊
形態に関する注記 布装
価格 ¥15000
内容紹介 旅行、地理、民俗等の視点から台湾の都市を紹介した資料を収録。第7巻は、1897年刊「台湾案内」と1918年刊「台湾南支事情」を収載。
一般件名 台湾-地誌-ndlsh-00602281,台湾-産業-ndlsh-00602264,中国 (南部)-産業-ndlsh-00604100
一般件名カナ タイワン-チシ-00602281,タイワン-サンギョウ-00602264,チュウゴク (ナンブ)-サンギョウ-00604100
一般件名 台湾-紀行・案内記
一般件名カナ タイワン-キコウ アンナイキ
一般件名典拠番号

520379610050000

各巻の一般件名 台湾,中国(南部)
各巻の一般件名読み タイワン,チュウゴク(ナンブ)
各巻の一般件名典拠番号

520379600000000 , 520390300000000

一般件名 台湾,中国
一般件名カナ タイワン,チュウゴク
一般件名典拠番号 520379600000000 , 520389900000000
分類:都立NDC10版 292.24093
テキストの言語 日本語  
資料情報1 『入門地域付加価値創造分析 再生可能エネルギーが促す地域経済循環』 諸富 徹/編著  日本評論社 2019.4(所蔵館:中央  請求記号:/501.6/5736/2019  資料コード:7111648225)
URL https://catalog.library.metro.tokyo.lg.jp/winj/opac/switch-detail.do?lang=ja&bibid=1153353504

目次 閉じる

序章 地域経済循環とエネルギー自治
  1 日本における「自治体エネルギー政策」の誕生
  2 自治体エネルギー政策に吹く追い風
  3 「地域経済循環」をどう促すか
  4 「地域付加価値創造分析」とは何か、その可能性
  5 「エネルギー自治」の実践としての「日本版シュタットベルケ」の創設
  6 「日本版シュタットベルケ」の可能性と展望
第1章 地域付加価値創造分析の理論
  1.1 地域経済効果の定量評価手法
  1.2 地域付加価値創造分析の方法
第2章 地域付加価値創造分析のケーススタディ
  2.1 風力発電(鳥取県北栄町)
  2.2 小水力発電(岡山県西粟倉村)
  2.3 木質バイオマスCHPと熱供給(北海道下川町)
  2.4 地熱発電における地域経済付加価値分析
  2.5 自治体新電力の地域経済付加価値と今後の可能性
  2.6 再生可能エネルギーの地域付加価値分析-長野県を対象としたケーススタディ
第3章 再エネの地域付加価値創造分析を自治体レベルで活用する
  3.1 日本における再エネの現状-地域レベルでのチャンスと課題
  3.2 地域で地域付加価値創造を適用すべき4つの分野
  3.3 結論
第4章 エネルギーまちづくりのガバナンス
  4.1 エネルギーまちづくりの論点
  4.2 オレゴン州・ポートランドの都市生態系
  4.3 オレゴン州のエネルギー政策動向
  4.4 エネルギーまちづくり政策のガバナンス
  4.5 まとめ:オレゴン州・ポートランドから日本への教訓
第5章 再エネ条例施行後におけるエネルギー自治の展開
  5.1 はじめに
  5.2 飯田市再エネ条例の特徴
  5.3 再生可能エネルギーをめぐる主体形成の特徴
  5.4 条例制定前におけるエネルギー自治の捉え方
  5.5 条例施行後におけるエネルギー自治の捉え方
  5.6 条例施行後におけるエネルギー自治の展開1-山本地区の事例
  5.7 条例施行後におけるエネルギー自治の展開2-上村地区の事例
  5.8 おわりに
第6章 スノーリゾート地域の再生に向けた小水力発電の可能性
  6.1 はじめに
  6.2 再エネと地域再生・活性化に関する先行研究のサーベイ
  6.3 白馬村の現状
  6.4 白馬村の小水力発電と再エネをめぐる行政計画の現状
  6.5 白馬村で導入された小水力発電の検証と村への提案
  6.6 おわりに
第7章 再生可能エネルギーと地域金融
  7.1 学生として小水力発電事業化への関わり
  7.2 再生可能エネルギーと地域金融に関する先行研究
  7.3 小水力発電事業における地域金融の果たすべき役割~先行研究と実践から見える課題と今後の展望~
第8章 日本山村における地域電化と地域社会、住民の対応-1909~1968-
  8.1 はじめに
  8.2 戦前の山村における公営電気事業の設立と地域社会、住民
  8.3 戦前の山村に設立された電灯会社における住民出資形態
  8.4 戦後における山村電化と地域社会、住民の対応
  8.5 おわりに
第9章 地域分散型・地域主導型エネルギーシステムとその担い手
  9.1 はじめに
  9.2 社会的企業論について
  9.3 考察
  9.4 残された課題:まとめにかえて