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[ 和図書 ] ストック型社会への企業不動産分析上場企業遊休不動産の財務的検証を中心に

山本卓／編著 -- 創成社 -- 2021.4 --

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所蔵は 1 件です。

所蔵館	所蔵場所	資料区分	請求記号	資料コード	所蔵状態	資料の利用
配架日	協力貸出	利用状況	返却予定日	資料取扱	予約数	付録注記	備考
中央	2F	一般図書	/336.8/6355/2021	7114429607		配架図 Digital BookShelf
2021/08/31	可能	利用可			0

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資料詳細

ISBN	4-7944-1561-5
ISBN13桁	978-4-7944-1561-5
タイトル	ストック型社会への企業不動産分析
タイトルカナ	ストックガタシャカイエノキギョウフドウサンブンセキ
タイトル関連情報	上場企業遊休不動産の財務的検証を中心に
タイトル関連情報読み	ジョウジョウキギョウユウキュウフドウサンノザイムテキケンショウオチュウシンニ
著者名	山本卓／編著
著者名典拠番号	110005541110000
出版地	東京
出版者	創成社
出版者カナ	ソウセイシャ
出版年	2021.4
ページ数	4, 234p
大きさ	21cm
価格	¥2800
内容紹介	遊休不動産を中心とした企業不動産に関連する経営行動や投資家行動に焦点を定め、新たな視点から分析・検証。ストック型社会に向けての企業不動産問題へのソリューションを策定していくなかでの、有益なヒントを提供する。
一般件名	財務管理-ndlsh-00574547,不動産-ndlsh-00563579
一般件名	財務管理 , 不動産
一般件名カナ	ザイムカンリ,フドウサン
一般件名典拠番号	510839900000000 , 511337700000000
分類：都立NDC10版	336.8
資料情報1	『ストック型社会への企業不動産分析上場企業遊休不動産の財務的検証を中心に』　山本卓／編著　創成社　2021.4（所蔵館：中央　請求記号：/336.8/6355/2021　資料コード：7114429607）
URL	https://catalog.library.metro.tokyo.lg.jp/winj/opac/switch-detail.do?lang=ja&bibid=1153788999

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序章本書の目的と構成: 1.本書の背景と目的; 2.本書での究明事項; 3.本書における分析方法の特徴; 4.本書の構成
第1章本書の対象となる遊休不動産: 1.本章の目的; 2.遊休不動産の現状; 3.遊休不動産の分類; 4.遊休不動産に対する社会的関心の変遷; 5.不動産会計制度の概要; 6.本章のまとめ
第2章基礎的先行研究のレビュー: 1.本章の目的; 2.減損会計; 3.コーポレート・ガバナンス; 4.公正価値評価; 5.本章のまとめ
第3章減損実施企業の実態: 1.本章の目的; 2.アンケート調査の実施方法と概要; 3.回答企業の基本特性; 4.本章のまとめ
第4章遊休・投資不動産保有の決定要因: 1.本章の目的; 2.CREの実施プロセス; 3.先行研究; 4.仮説設定; 5.賃貸等不動産会計基準データに基づいた実証分析; 6.減損会計基準データに基づいた補足的分析; 7.本章のまとめ
第5章遊休不動産保有に対する投資家評価: 1.本章の目的; 2.先行研究; 3.仮説展開; 4.製造業に係る実証分析; 5.商業に係る実証分析; 6.業種の違いに基づいた比較考察; 7.投資不動産時価情報の有用性の検証; 8.本章のまとめ
第6章遊休不動産売却の財務効果: 1.本章の目的; 2.先行研究; 3.仮説; 4.賃貸等不動産にかかる開示データに基づいた分析; 5.企業不動産の購入・売却アナウンスメントの短期的株価反応に基づいた分析; 6.2010年代のデータにかかる追加的分析; 7.本章のまとめ
第7章企業不動産価値評価と外部鑑定人: 1.本章の目的; 2.先行研究; 3.究明課題; 4.アンケート調査の実施方法と概要; 5.回答企業の基本特性; 6.実証分析; 7.分析結果; 8.賃貸等不動産会計基準データに基づいた追加的分析; 9.本章のまとめ
第8章環境ファクターと企業不動産ストック: 1.本章の目的; 2.先行研究; 3.仮説展開; 4.アンケート調査の実施方法と概要; 5.実証分析; 6.分析結果; 7.本章のまとめ
終章本書の総括と課題: 1.研究結果の要点; 2.ストック型社会の企業不動産のあり方への示唆; 3.本書の研究の限界と今後の課題
補章非上場企業を中心とした企業資産と株式価値に関する諸問題: 1.本章の目的; 2.上場企業の株式マーケットでの現実の開示情報による適正時価把握の限界; 3.非上場企業の実態と経営上の特徴とディスクロージャーが与える投資家保護; 4.上場企業及び非上場企業に共通する,その株式時価(適正)評価に影響を与える資産に関する勘定科目ならびに具体的研究論点; 5.本章のまとめ

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