資料詳細

目次

序章 新制中学校と外国語科

  先行研究の整理

  研究方法と研究課題および分析史料

  本書の構成

第Ⅰ編 戦前・戦中期 アメリカ対日英語教育構想の起源

第1章 戦前期日本における英語教育の状況

  1.1 戦前日本における複線型学校制度のなかの高等小学校

  1.2 高等小学校における英語科の変遷

  1.3 中等教育における外国語をめぐる議論

  1.4 英語教育の諸環境

  まとめ

第2章 20世紀前半の「簡易英語」策の潮流

  2.1 C.K.オグデンのベイシック・イングリッシュ普及構想

  2.2 ロックフェラー財団のベイシック・イングリッシュ支援への契機

  2.3 ロックフェラー財団の対外ベイシック・イングリッシュ支援の展開

  2.4 対日英語教育政策におけるロックフェラー財団関係者の関与

  まとめ

第3章 アメリカ対日英語教育政策の形成

  3.1 初期アメリカ国務省の改革方針

  3.2 陸軍省戦略情報局による英語教育制度化の積極的提案

  3.3 戦後計画委員会による外国語教育存続の提案

  3.4 国務・陸・海三省調整委員会における英語教育構想

  3.5 連合国の勧告にみる外国語教育の強化

  3.6 スタッダードの英語教育構想

  まとめ

第Ⅱ編 占領期 GHQと文部省による英語教育改革

第4章 新制中学校への外国語科の導入

  4.1 教科課程改革の担当者

  4.2 文部省教科課程改正準備委員会の初期改革方針と活動内容

  4.3 義務教育への外国語科の導入方針の成立

  4.4 教科課程案への外国語科の組み込み

  4.5 外国語科の定置

  まとめ

第5章 『学習指導要領英語編(試案)』の作成

  5.1 文部省の戸惑い

  5.2 「英語編」の作成過程

  5.3 語学教育研究所のCI&Eへの働きかけ

  まとめ

第6章 新制中学校用英語教科書Let's Learn Englishの編纂

  6.1 Let's Learn English編纂会議一覧

  6.2 ベイシック・イングリッシュの参照と分析

  6.3 本文以外の部分の作業

  6.4 宍戸良平の英語教育観

  6.5 文部省の対応

  まとめ

第7章 文部省における新制中学校の外国語科に対する姿勢

  7.1 学校教育法案における外国語科の欠落

  7.2 CI&Eによる文部省の権限の抑制

  7.3 学校教育法施行規則案への外国語科の組み込み

  7.4 文部省の「消極性」の意味

  まとめ

第Ⅲ編 講和後 「民間」によるアプローチ

第8章 1954年におけるアメリカ対日英語教育実態調査

  8.1 講和後のアメリカ国務省の動向

  8.2 ブラインアントの日本の英語教育への「まなざし」

  8.3 「日本英語教育センター」の具体化計画

  まとめ

第9章 講和後におけるアメリカ対日英語教育振興策の本質

  9.1 ブライアントの失敗

  9.2 ブライアント報告書の問題点

  9.3 占領政策との連続性

  9.4 ELECの発足

  まとめ

終章 アメリカの対日英語教育政策から何を学ぶのか

  ふりかえりと総括

  今後の課題と展望

ページの先頭へ