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[ 和図書 ] 財務会計論 2 ( スタンダードテキスト応用論点編 )

佐藤信彦／編著 -- 中央経済社 -- 2022.4 -- 第15版

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所蔵館	所蔵場所	資料区分	請求記号	資料コード	所蔵状態	資料の利用
配架日	協力貸出	利用状況	返却予定日	資料取扱	予約数	付録注記	備考
中央	書庫	一般図書	/336.90/5464/2-2022	7115660729		Digital BookShelf
2022/08/05	可能	利用可			0

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資料詳細

ISBN	4-502-43011-4
ISBN13桁	978-4-502-43011-4
タイトル	財務会計論
タイトルカナ	ザイムカイケイロン
巻次	2
著者名	佐藤信彦／編著, 河崎照行／編著, 齋藤真哉／編著, 柴健次／編著, 高須教夫／編著, 松本敏史／編著
著者名典拠番号	110003089680000 , 110002771180000 , 110003292190000 , 110002385670000 , 110001743830000 , 110003159800000
並列タイトル	Financial Accounting
版表示	第15版
出版地	[東京],東京
出版者	中央経済社,中央経済グループパブリッシング(発売)
出版者カナ	チュウオウケイザイシャ
出版年	2022.4
ページ数	10, 22, 519p
大きさ	21cm
シリーズ名	スタンダードテキスト
シリーズ名のルビ等	スタンダードテキスト
各巻タイトル	応用論点編
各巻タイトル読み	オウヨウロンテンヘン
各巻著者	秋葉賢一／[著],梅原秀継／[著],荻原正佳／[著],兼田克幸／[著],小賀坂敦／[著],田代樹彦／[著],角ケ谷典幸／[著]
各巻の著者の典拠番号	110005051230000 , 110003438270000 , 110003406270000 , 110003373710000 , 110003583140000 , 110003749810000 , 110005023570000
価格	¥4800
内容紹介	会計基準等の解説だけでなく、その基礎にある考え方を明らかにすることに重点を置いたテキスト。2では、固定資産の減損などを詳述。グループ通算制度の適用に伴う実務対応報告の新設等の改正をフォローした第15版。
一般件名	財務会計-ndlsh-00966445
一般件名	会計
一般件名カナ	カイケイ
一般件名典拠番号	510404700000000
分類：都立NDC10版	336.9
資料情報1	『財務会計論 2』（スタンダードテキスト応用論点編）第15版　佐藤信彦／編著, 河崎照行／編著 , 齋藤真哉／編著　中央経済社　2022.4（所蔵館：中央　請求記号：/336.90/5464/2-2022　資料コード：7115660729）
URL	https://catalog.library.metro.tokyo.lg.jp/winj/opac/switch-detail.do?lang=ja&bibid=1153985468

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第1章金融商品: Ⅰ 金融商品,金融資産および金融負債の定義; Ⅱ 金融資産および金融負債の発生の認識; Ⅲ 金融資産および金融負債の消滅の認識; Ⅳ 金融資産および金融負債の評価; Ⅴ 金融商品に関する開示
第2章デリバティブ: Ⅰ デリバティブ取引の概要; Ⅱ 先物取引・先渡取引の会計処理; Ⅲ オプション取引の会計処理; Ⅳ ヘッジ会計の概要; Ⅴ ヘッジ取引の会計処理; Ⅵ デリバティブ取引の開示事項; Ⅶ デリバティブ会計の基本問題
第3章リース: Ⅰ リース会計基準; Ⅱ リース取引の定義と分類; Ⅲ 借手の会計処理と開示; Ⅳ 貸手の会計処理と開示; Ⅴ セール・アンド・リースバック取引; Ⅵ リース会計の基本問題
第4章固定資産の減損: Ⅰ 減損会計の必要性と基本的考え方; Ⅱ 減損会計基準の概要と特徴; Ⅲ 減損会計の論点
第5章研究開発費とソフトウェア: Ⅰ 研究開発費情報の重要性とわが国の会計基準; Ⅱ 研究開発費の意義と会計処理; Ⅲ ソフトウェアの意義と会計処理; Ⅳ ソフトウェア取引に係る収益認識
第6章退職給付: Ⅰ 退職給付の意義; Ⅱ 退職給付会計の仕組み; Ⅲ 退職給付債務の計算方法; Ⅳ 年金資産; Ⅴ 数理計算上の差異および過去勤務費用; Ⅵ 財務諸表への計上額; Ⅶ 複数事業主制度の企業年金の取扱い; Ⅷ 小規模企業等における簡便法; Ⅸ 制度の移行等に伴う処理
第7章新株予約権および新株予約権付社債: Ⅰ 新株予約権とは; Ⅱ ストック・オプションに関する会計基準; Ⅲ 新株予約権および新株予約権付社債の会計処理
第8章法人税等: Ⅰ 税金の意義と種類; Ⅱ 法人税等の会計処理; Ⅲ 税効果会計の基本的仕組みと日本基準; Ⅳ 一時差異等; Ⅴ 税効果額の計算; Ⅵ 勘定処理と財務諸表上の表示; Ⅶ 繰延税金資産の回収可能性と繰延税金負債の支払可能性; Ⅷ 税効果会計の関連事項
第9章企業結合: Ⅰ 企業結合会計の意義; Ⅱ パーチェス法の論点; Ⅲ 合併の会計処理; Ⅳ 株式交換・株式移転の会計処理
第10章事業分離: Ⅰ 事業分離等の会計処理; Ⅱ 分離元企業の会計処理; Ⅲ 結合当事企業の株主に係る会計処理; Ⅳ 注記
第11章連結財務諸表(1): Ⅰ 連結財務諸表の意義と目的; Ⅱ 連結財務諸表の基礎概念; Ⅲ 連結貸借対照表; Ⅳ 連結損益及び包括利益計算書または連結損益計算書および連結包括利益計算書
第12章連結財務諸表(2): Ⅰ 連結株主資本等変動計算書; Ⅱ 連結キャッシュ・フロー計算書; Ⅲ 注記
第13章連結財務諸表(3): Ⅰ 持分法
第14章外貨換算: Ⅰ 外貨換算の意義; Ⅱ 外貨換算会計の論点; Ⅲ 外貨建取引の換算; Ⅳ 外貨建資産・負債の換算; Ⅴ 在外支店の財務諸表項目の換算; Ⅵ 在外子会社等の財務諸表項目の換算; Ⅶ 注記
第15章四半期財務諸表: Ⅰ 四半期報告制度の導入; Ⅱ 四半期連結財務諸表等の作成基準; Ⅲ 四半期連結財務諸表等の表示方法

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