資料詳細

[ 和図書 ] 非財務情報の意思決定有用性情報利用者による企業価値とサステナビリティの評価 ( 早稲田大学会計研究所・会計研究叢書第6号 )

大鹿智基／著 -- 中央経済社 -- 2023.6 --

所蔵

所蔵は 1 件です。

所蔵館	所蔵場所	資料区分	請求記号	資料コード	所蔵状態	資料の利用
配架日	協力貸出	利用状況	返却予定日	資料取扱	予約数	付録注記	備考
中央	2F	一般図書	/338.1/6463/2023	7116835196		配架図 Digital BookShelf
2023/07/22	可能	利用可			0

Eメールによる郵送複写申込みは、「東京都在住」の登録利用者の方が対象です。

ページの先頭へ

資料詳細

ISBN	4-502-46571-0
ISBN13桁	978-4-502-46571-0
タイトル	非財務情報の意思決定有用性
タイトルカナ	ヒザイムジョウホウノイシケッテイユウヨウセイ
タイトル関連情報	情報利用者による企業価値とサステナビリティの評価
タイトル関連情報読み	ジョウホウリヨウシャニヨルキギョウカチトサステナビリティノヒョウカ
著者名	大鹿智基／著
著者名典拠番号	110006225530000
並列タイトル	DECISION USEFULNESS OF NON-FINANCIAL INFORMATION
出版地	[東京],東京
出版者	中央経済社,中央経済グループパブリッシング(発売)
出版者カナ	チュウオウケイザイシャ
出版年	2023.6
ページ数	7, 8, 261p
大きさ	22cm
シリーズ名	早稲田大学会計研究所・会計研究叢書
シリーズ名のルビ等	ワセダダイガクカイケイケンキュウジョカイケイケンキュウソウショ
シリーズ番号	第6号
シリーズ番号読み	6
価格	¥4700
内容紹介	非財務情報へのニーズが高まる中、企業は何を開示すべきか。「ESG投資」をキーワードに、開示すべき非財務情報の候補について実証分析を通じて探究。研究者のみならず、実務家や投資家にも有用な研究書。
書誌・年譜・年表	文献:p235～257
一般件名	社会的責任投資 , ディスクロージャー(経営)
一般件名カナ	シャカイテキセキニントウシ,ディスクロージャー(ケイエイ)
一般件名典拠番号	511673500000000 , 511771400000000
分類：都立NDC10版	338.15
資料情報1	『非財務情報の意思決定有用性情報利用者による企業価値とサステナビリティの評価』（早稲田大学会計研究所・会計研究叢書第6号）　大鹿智基／著　中央経済社　2023.6（所蔵館：中央　請求記号：/338.1/6463/2023　資料コード：7116835196）
URL	https://catalog.library.metro.tokyo.lg.jp/winj/opac/switch-detail.do?lang=ja&bibid=1154201992

ページの先頭へ

序章企業価値評価における非財務情報の有用性: 0.1 本書の背景(非財務情報の開示に対する需要の高まり); 0.2 本書の目的(非財務情報の開示基準策定における実証分析の必要性); 0.3 本書で扱う非財務情報の選定; 0.4 E(環境)に関する非財務情報; 0.5 S(社会)に関する非財務情報; 0.6 G(ガバナンス)に関する非財務情報; 0.7 本書における分析の枠組み; 0.8 本書の構成
第1部実証分析の準備
第1章非財務情報の開示基準の変遷と現状: 1.1 財務報告における非財務情報の取り扱い; 1.2 IIRC設立以前の流れ; 1.3 IIRCにおけるIRフレームワーク策定までの流れ; 1.4 IRフレームワーク策定後の流れ; 1.5 非財務情報開示の現状; 1.6 開示基準の統一化への動き; 1.7 非財務情報に関する先行研究の分類と本書との関係
第2章会計情報の役割,検証モデル,予備的分析: 2.1 会計情報の役割; 2.2 配当割引モデル; 2.3 残余利益モデル; 2.4 Ohlsonモデル; 2.5 FTSE Russell ESG Ratingsを用いた予備的分析
第2部 E(環境)に関する非財務情報
第3章温室効果ガス排出量と企業価値: 3.1 環境対策活動への関心の高まり; 3.2 先行研究のレビューと仮説の導出; 3.3 分析データ; 3.4 分析結果; 3.5 本章のまとめと今後の課題
第4章企業の環境対策へのコミットメントと企業価値: 4.1 企業の環境対策へのコミットメントとディスクロージャー; 4.2 分析モデルとデータ; 4.3 分析結果; 4.4 本章のまとめと今後の課題
第5章企業の環境対策活動に関するSBSCマップ: 5.1 企業の環境パフォーマンスと財務パフォーマンス; 5.2 分析モデルとデータ; 5.3 分析結果; 5.4 本章のまとめと今後の課題
第2部のまとめ
第3部 S(社会)に関する非財務情報
第6章従業員関連情報と企業価値: 6.1 従業員と企業価値; 6.2 先行研究; 6.3 分析モデルとデータ; 6.4 分析結果; 6.5 本章のまとめと今後の課題
第7章給与水準と企業価値: 7.1 人的支出を取り巻く現状; 7.2 先行研究のレビューと仮説の導出; 7.3 分析モデルとデータ; 7.4 分析結果; 7.5 本章のまとめと今後の課題
第8章企業の租税回避行動とサステナビリティ: 8.1 租税回避行動の現状; 8.2 租税回避行動と企業価値; 8.3 租税回避行動とサステナビリティ; 8.4 本章のまとめと今後の課題
第3部のまとめ
第4部 G(ガバナンス)に関する非財務情報
第9章定時株主総会の役割と現状: 9.1 長寿企業における株主分配; 9.2 定時株主総会の役割; 9.3 定時株主総会を取り巻く状況の変化; 9.4 今後の定時株主総会の方向性; 9.5 株主総会の所要時間,質問数,および出席者数の変遷
第10章長時間総会を開催した企業の特徴とその後の収益性: 10.1 1990年代に長時間総会を開催した企業の特徴; 10.2 長時間総会翌年度の定時株主総会の特徴と収益性; 10.3 本章のまとめと今後の課題
第11章定時株主総会の活性化と業績予想の精度: 11.1 経営者による業績予想の開示; 11.2 株主総会活性化企業における業績予想の精度; 11.3 本章のまとめと今後の課題
第12章定時株主総会の活性化と裁量的アクルーアルズ: 12.1 経営者による報告利益管理; 12.2 利益マネジメントの方法とその検出; 12.3 分析モデルとデータ; 12.4 分析結果; 12.5 本章のまとめと今後の課題
第13章定時株主総会の活性化と株式市場の反応: 13.1 業績予想の精度に対する株式市場の反応; 13.2 株主総会の活性化と株式リターンの同調性; 13.3 本章のまとめと今後の課題
第4部のまとめ
終章本書のまとめと残された課題,そして非財務情報開示の基準化へ向けて: Ep.1 本書の分析で明らかになったことと本書の貢献; Ep.2 残された課題; Ep.3 非財務情報開示の基準化に向けて

ページの先頭へ