谷本 雅之/編著 -- 放送大学教育振興会 -- 2024.3 --

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所蔵館 所蔵場所 資料区分 請求記号 資料コード 所蔵状態 資料の利用
配架日 協力貸出 利用状況 返却予定日 資料取扱 予約数 付録注記 備考
中央 2F 一般図書 /332.1/6724/2024 7118101036 Digital BookShelf
2024/07/16 可能 協力貸出中 2026/05/18 0

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ISBN 4-595-32475-8
ISBN13桁 978-4-595-32475-8
タイトル 日本経済の比較史
タイトルカナ ニホン ケイザイ ノ ヒカクシ
著者名 谷本 雅之 /編著
著者名典拠番号

110002965760000

出版地 東京,[東京]
出版者 放送大学教育振興会,[NHK出版(発売)]
出版者カナ ホウソウ ダイガク キョウイク シンコウカイ
出版年 2024.3
ページ数 337p
大きさ 21cm
シリーズ名 放送大学教材
シリーズ名のルビ等 ホウソウ ダイガク キョウザイ
価格 ¥3400
内容紹介 21世紀に至る日本経済の歴史を、比較史の視点から解説。日本経済の歩みが比較史的にみてどのような特徴を有するものであるのか、また日本経済が東アジアにおいてどのような立ち位置なのかを考察する。
一般件名 日本-経済-歴史-江戸時代-ndlna-00568241,日本-経済-歴史-明治以後-ndlna-00568244
一般件名 日本-経済-歴史 , 比較経済学
一般件名カナ ニホン-ケイザイ-レキシ,ヒカク ケイザイガク
一般件名典拠番号

520103810290000 , 511318200000000

分類:都立NDC10版 332.105
テキストの言語 日本語  
資料情報1 『日本経済の比較史』(放送大学教材) 谷本 雅之/編著  放送大学教育振興会 2024.3(所蔵館:中央  請求記号:/332.1/6724/2024  資料コード:7118101036)
URL https://catalog.library.metro.tokyo.lg.jp/winj/opac/switch-detail.do?lang=ja&bibid=1154334979

目次 閉じる

1 世界の中の日本-比較経済史へ向けて
  1.経済発展の長期的概観
  2.基層としての近世経済
  3.比較と関係-グローバル経済史の視角から
2 近世東アジア世界と日本
  1.東アジアの国際秩序とその変容
  2.東アジアにおける近世国家の成立
3 家族と経済
  1.北西ヨーロッパ型家族
  2.日本における小農社会の形成
  3.おわりに
4 市場経済化と「公共財」供給
  1.近世日本の「公共財」供給-幕府・大名から地域社会へ
  2.皇帝専制体制と「公共財」供給-中国の場合
  3.議会と教区・公益団体-イギリスの場合
  4.まとめ
5 産業発展と技術・知識の創造と普及
  1.近世ヨーロッパの市場・産業化と技術
  2.近世日本の市場・産業と技術
  3.まとめ-日本・ヨーロッパの共通性と差異性
6.環境と資源管理
  1.森林面積の長期動向-世界のなかのヨーロッパと日本
  2.近世
  3.近代
  4.現代への展望
7 産業革命と大分岐
  1.技術革新と生産組織の変化
  2.産業革命の要因と大分岐
  3.まとめ
8 日本経済の複層的発展
  1.開港-自由貿易の開始
  2.工業発展の複層性
  3.まとめ
9 アジア交易圏と植民地
  1.アジア交易圏の展開と日本
  2.20世紀初頭の日本の貿易構造
  3.東アジアの国際関係と植民地形成
10 地域社会と都市化
  1.場としての地域社会
  2.東京における工業化と小経営
  3.まとめ
11 戦争への道-1930・40年代の日本経済と東アジア
  1.戦間期の東アジア経済と日本
  2.戦時期の日本経済
  3.「大東亜共栄圏」経済の特質
  4.戦後改革の歴史的意義-戦前と戦後の連続と断絶
12 対外経済の再編と高度成長
  1.日本経済と東アジア
  2.アメリカとの関係深化
  3.東南アジアへの経済進出
  4.アジアからの輸入の経済的意義
13 日本型雇用システムの歴史的形成
  1.雇用関係の形成と小農社会
  2.日本型雇用システムの形成
  3.日本型雇用システムを支えたもの
  4.まとめと展望
14 日本型福祉レジームの歴史的起源
  1.福祉レジームの諸類型
  2.救貧における直接救済と市場的救済
  3.家族主義の基盤-直系家族小経営の機能
  4.戦後日本の社会保障と土建国家
  5.おわりに
15 グローバル化の中の日本経済
  1.日本経済の減速
  2.持続的イノベーションへの期待
  3.非正規労働増加の影響
  4.冷戦終結後の東アジアと日本経済