student centered learning（生徒主体の学習）の日本語で書かれたわかりやすい実践書を探している。
日本の公教育はteacher centered learningで、教師が講義形式で教えるスタイルの実践書が多い。
そうではなく、学習者が主体となって進めていく具体的なやり方について書いてあるものを探している。

まず、「student centered learning」の語義や和訳を確認するため、辞書・事典等を検索できる当館契約データベース「ジャパンナレッジ Lib」及び「ブリタニカ・オンライン・ジャパン」で＜student centered learning＞をキーワード検索したがヒットしなかった。

次に、以下の教育用語事典（資料1～4）で「student centered learning」の項目があるか確認したが、いずれも掲載されていなかった。

資料1　『教育学用語辞典』第4版（改訂版）
資料2　『教職用語辞典』改訂版
資料3　『小学校教育用語辞典』
資料4　『英語教育用語辞典』第3版

また、手がかりを得るために検索エンジン「Google」で＜stundet centered learning＞をキーワード検索し、情報1～2を確認した。

情報1　「Student-centered learning」（Wikipedia）
https://en.wikipedia.org/wiki/Student-centered_learning
「Student-centered learning, also known as learner-centered education, broadly encompasses methods of teaching that shift the focus of instruction from the teacher to the student. 」という記述がある。

情報2　「主体的・対話的で深い学びの視点からの授業改善」（文部科学省）
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1383986.htm#section5
平成29・30・31年改訂学習指導要領の趣旨・内容が紹介されている。
「主体的・対話的で深い学びの視点からの授業改善」についてはPDFでまとめられており、「「主体的な学び」になっているか」という視点を「いわゆるアクティブ・ラーニングの視点」と表現している。

このほか、検索エンジン「Google Scholar」で＜"student centered learning"＞をキーワード検索し、資料5及び情報3～6を確認した。

資料5　雑誌：『日本語と日本文学』 66号（2020年8月）　筑波大学日本語日本文学会（所蔵館：多摩　請求記号：/ﾆﾎﾝｺﾄﾆﾎﾝﾌﾝ//　資料コード：7113418940）
p.89-99「「活動的教育モデル」を用いた聴解授業の実践と効果に関する考察 : 中国における本語教育の現場から」（馮元）
「学生中心主義教育（student-centered learning）」（p.89）という記述がある。
この資料は、「つくばリポジトリ」にて本文を閲覧できる。
https://tsukuba.repo.nii.ac.jp/records/56674

情報3　雑誌：『帝京大学高等教育開発センターフォーラム』2巻（2015年）（都立図書館所蔵なし）
p.71-81「カリキュラム改革と学生中心の学習」（シェルダ・デボウスキー）
「「カリキュラム改革と学生中心の学習」（"Curriculum Reform and Student Centered Learning"）」（p.71）という記述がある。
この資料は、「帝京大学研究・教育レポジトリ」にて本文を閲覧できる。
https://teikyo-u.repo.nii.ac.jp/records/2001927

情報4　雑誌：『ものつくり大学紀要』6号（2015年）（都立図書館所蔵なし）
p.8-12「大規模 EFL クラスのクラスマネジメント改善のための グループワークの応用」（金美紀）
Abstractに「student-centered learning」、「1.はじめに」に「学習者中心型の授業」（p.8）の記述がある。
この資料は、「ものつくり大学リポジトリ」にて本文を閲覧できる。
https://iot.repo.nii.ac.jp/records/19

情報5　雑誌：『メディア教育研究』2巻1号（2005年）（都立図書館所蔵なし）
p.197-212「学習スタイルの概念と理論―欧米の研究から学ぶ」（青木久美子）
「学習者の中心教育（student-centered learning）」（p.197）という記述がある。
この資料は、「放送大学機関リポジトリ」にて本文を閲覧できる。
https://ouj.repo.nii.ac.jp/records/2000200

情報6　雑誌：『関西大学高等教育研究』1巻（2010年）（都立図書館所蔵なし）
p.25-35「Active Learningの理論と実践に関する一考察　LAを活用した授業実践報告（1）」（三浦真琴）
「学生中心の学習（student-centered learning）」（p.29）という記述がある。
この資料は、「関西大学学術リポジトリ」にて本文を閲覧できる。
https://kansai-u.repo.nii.ac.jp/records/12792

以上より、「student centered learning」の定訳を見出すことはできなかったため、質問文にある「学習者が主体となって進めていく具体的なやり方について書いてある」資料であるかを重視して以下のとおり調査した。

都立図書館蔵書検索や「国立国会図書館サーチ」、「Googleブックス」で、キーワード＜student centered learning＞＜アクティブラーニング＞＜学生中心主義教育＞＜学習者中心型＞＜学生本位＞＜学習者本位＞＜生徒＞＜主体＞<学習>＜実践＞＜学生主体＞＜SCL><学修者＞等、件名＜student centered learning＞＜学習指導＞＜会議・討論のしかた＞＜青少年教育＞、分類＜37：教育＞を掛け合わせて検索した。
なお、＜アクティブラーニング＞は情報2、＜学生中心主義教育＞は資料5、＜学習者中心型＞は情報4より得た検索語である。
また、分類37（教育）の棚に配架している資料のうち、関連のありそうな資料を確認した。

質問文では「生徒」の学年や学校の種類に関する限定がなかったため、小学校や大学等の学校の区分に関わりなく、生徒主体の学習について記載がある以下の資料をご紹介した。

資料6　『「考える」を可能にするコミュニケーション教育』
テーマを設けたディスカッションを行う際に指導者が意識するべきことについて記載があるほか、ディスカッションのプログラム構成や各プログラムの内容について詳しく記載されている。

資料7　『学生主体のコーチング型教育』
大学の授業でのコーチング型教育の工夫と実践について書かれている。

資料8　『つくって学ぶアクティブラーニング』
主に大学初年度の学生を対象にしたアクティブ・ラーニングの手法を解説し、教材やワークショップ等の作成・企画の仕方を詳述している。

資料9　『実践ディープ・アクティブラーニング』
高校・大学初年度の学生を主に取り上げ、授業の事例を掲載している。

資料10　『特別支援教育とアクティブ・ラーニング』
発達障害のある生徒を対象とした、アクティブ・ラーニングの事例が掲載されている。
実際に使用するツール等について写真付きで記載がある。

資料11　『じぶんで考えじぶんで話せるこどもを育てる哲学レッスン』増補2版
ディスカッションの際、子どもの意見を引き出す方法について記載がある。

参考まで、お求めの条件からは少し離れた類似テーマの資料も紹介した。

資料12　『アクティブラーニング多文化の共生社会を創る』
生徒主体の学習の進め方について記載はないが、アクティブ・ラーニングの教材として出版されている。
各論の最後に「ワーク」が付随しており、論を踏まえた問いが掲載されている。

資料13　『インプロ教育の探究』
インプロ（即興演劇）を取り入れた授業の様子について記載がある。
まず簡単なゲームから始める等、プロセスが解説されている。

資料14　『子どもが共に育つ個に応じた教育の考え方と進め方』
オランダの初等・中等教育における個別化・個性化教育の事例が掲載されている。

資料15　『13歳からのディベートスキル』
学生向けに書かれたディベートのスキルに関する図書。
ディベートの進め方や話し方について具体的な解説がある。

【調査したデータベース類】（＊印のついているものは、都立図書館で契約しているオンラインデータベースである。）
・「都立図書館蔵書検索」（東京都立図書館）https://catalog.library.metro.tokyo.lg.jp/winj/opac/search-detail.do?lang=ja
・「国立国会図書館サーチ」（国立国会図書館）https://ndlsearch.ndl.go.jp/
・「国立国会図書館デジタルコレクション」（国立国会図書館）https://dl.ndl.go.jp/
・「Googleブックス」（Google）https://books.google.co.jp/
・「ジャパンナレッジ Lib」（ネットアドバンス）＊
・「ブリタニカ・オンライン・ジャパン」（ブリタニカ・ジャパン株式会社）＊

以上、インターネット情報やデータベース等の最終確認日は、すべて2026年7月30日。

参考文献のうち、資料5及び資料15は都立多摩図書館所蔵資料、それ以外は都立中央図書館所蔵資料である。